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メディア・ウォッチング『太平洋岸連続大震災はいつ来る?』ケイ・イシカワ記

 筆者が体験した大地震は幼児体験も含めると三回、地震の怖さは身に染みている。 近い将来東京湾直下型大地震が起こると盛んに報道されている。 あわせて東海、東南海、南海と連続で起こるのではと危惧されている。


 実際中部電力の浜岡原発は地震で事故が起こるのではという危機感から前の菅首相が停止を要請した。

 それ以来原発の停止が続いて、この国では東京電力福島第一原発の事故から1年2ヶ月ですべての原発が停止している。これは大地震と大津波の破壊力に原発が耐えられないのではという懼れからの停止ということであろう。想定外だった福島第一原発事故ど同様の事故の再発を避けようというのが目的である。

 住宅やビルでは震度7の大地震でもたえられる耐震構造は推奨されている。原子力発電所も当然震度7にたえられる構造にすべきだったが建設予算を節約するためか、そもそも原発は安全という“蒙昧“のゆえか、震度6強程度が想定されてきた。かなりいい加減だったと反省するべきだろう。すべての原発は余裕をもって震度7に耐えられるよう建設すべきだった。壊れやすい機器類やパイプなどは強度や柔軟性に十分余裕を持たせて、また大津波に襲われないようかなりの高台に建設すべきだった。

 もしそういう安全対策がなされていたら去る5月5日のとまり原発の停止ですべての原発がとまっていたかどうか?安全神話に酔いしれてきた素朴さに今更ながらあきれる。

 敗戦当時占領軍から精神年齢12歳といわれた日本人、原発管理でもまた幼さを露呈した。これには安全神話報道を繰り返してきたマスコミにも少なからず責任はあるというほかない。

 これまでは世界の多くの原油や天然ガス田を保有するアフリカ・中近東・アジアの諸国が原油や天然ガスの価格を釣り上げていくのではというおそれからも原発建設が急がれてきた。原油・天然ガス資源の貧弱な、中国やインドをはじめ多くの国は今でも原発建設に熱心だ。今でも二酸化炭素を排出しない上、比較的安価なクリーンエネルギーとして原発は期待されている。

 東京電力福島第一原発の大事故いらいこれはやや方向転換されたが、米国でも新たに原発建設をするという決定がなされている。安全な原発ならと建設されるのだろうか?

 日本のいい加減な原発管理の大失態がある意味反面教師となって、いわば“日本的”でないようにきちんと建設・管理すればOKではという期待感が生まれているのだろうか?

 近いうちに太平洋岸を地震が襲うという報道は頻繁に行われている。いたずらに恐怖心をあおるのかとも思うが、やはり阪神淡路大震災(2011年3月までは戦後最大の自然災害)と昨年の未曾有の東日本大震災(戦後最大の震災・大津波しかも原発事故をともなった)という2度の大震災、そしていまだに続く頻発する余震こそが来るべき大震災への不安・心配を増大させている。

 多くの人々の来るべき大震災への不安・心配と関心にこたえるべく各報道機関の予想報道が繰り返されている。

 きたるべき大震災に備えよというわけだが、筆者はここでも旧約聖書のノアの物語を想い出す。

ノア以外の人々は大洪水の予言を馬鹿にしてか対策をとらないで被害を食い止められなかったという教訓はは貴重である。 

ここで思うに戦後の最大の二つの震災をどの報道機関がきちんと予想報道をしたのかというと。否というべきである。

 また、日本海側にも大地震・大津波がやって来るのでは?

北海道日本海側沖にある奥尻島では40メートル近い津波の襲われ多くの犠牲者を出したのは比較的記憶に新しい。

 各報道機関が大震災が起こってから来るべき予想報道をいくらやっても何かむなしく感じるのは筆者だけだろうか? 予想報道の“いい”加減さを示す一つは東京の直下地震で9500人くらいの死者がでるというものである。何故9500人なのか?

 これは阪神淡路とこの前の東日本大震災との間をとった人数でなんとも妥協的なものではないかという感がする。かつての関東大震災と同様10万名くらいという可能性を踏まえて分析できないのだろうか?

常に気候・地殻変動に科学的な眼を向け、天災へ備えるべく真摯で有効な報道を期待する。天災は忘れた頃にやって来る、備えあれば憂いなしという格言がある。

  天然資源が比較的貧弱な日本、原発と来るべき大震災にどう向き合うか、「災い転じて福となす」ことができるかが今問われている。
[ 2012/05/08 11:24 ] K.Ishikawa | TB(-) | CM(-)


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